油断大敵の｢空気感染｣学校保育園に今必要な対策｜神戸で除菌・抗菌の事ならS.Tコーポレーション

凪の様な状態が続く、新型コロナ感染の拡大状況。ですが、こういう時期だからこそ第６羽に向けて、どんな対策が必要かしっかり検証する必要があります。今回取り上げたいのは、幼稚園や小学校、中学校などでの換気対策です。今回は、換気の専門家倉持隆さんのお話しを全４回に分けて記事を書いていこうと思います。

 

 

まず、倉持さんに新型コロナ対策ついての意見を伺うと、開口一番、「日本は早い段階から空気感染の可能性に言及し、換気の重要性を訴えてきた。それは評価できる。」と倉持さんは言います。

 

 

２０２０年の初めに、新型コロナの感染が拡大し始めた頃、WHO（世界保健機関）やアメリカのODC（疾病対策センター)は、主要な感染経路は接触と飛沫であり、空気感染に関しては否定していました。しかし、日本の当時の専門家会議は、『換気の悪い密閉空間は避ける』と明言していました。これには驚きました。

 

 

実はあまり知られてはいませんが、時期をほぼ同じくしてアメリカ暖房冷凍空調学会（ASHRAE）、ヨーロッパ暖房空調換気学会（REVHA）といった世界の換気の専門家組織は、新型コロナ対策として換気を重視し、そのための、ガイダンスを出していました。日本の空気調和・衛生工学会も同様の情報提供を出している。

 

 

換気や空調の専門家らは、この時点ですでに空気感染の可能性がある事から、「換気が有効な感染対策になる」ことを呼び掛けていたのだ。この時、感染症を扱う保健医療分野と、換気を扱う空調分野ではかなりの温度差があったといいます。

 

倉持さんが、問題視するのはここからです。

 

「厚生労働省や文部科学省は施設内での換気の指標を設けましたが、この基準が一般の人達に十分に周知されていない。とくに、幼稚園や保育園、学校などの教育現場では、その傾向が強いように思います。」

 

国が設けた換気の指標の１つは厚生労働省が昨年３月に公表したものです。「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気の方法として、「機械換気（空調調和設備、機械換気設備）を適切に行う事」と「窓開けを行う事」を挙げている。

 

 

そのうえで、｛室内の二酸化炭素濃度１０００ppm（１００万分の１０００）以下にする」という目安を設けている。ちなみに、二酸化炭素濃度の測定に関して、二酸化炭素そのもののは人体の健康に直接的な影響をもたらすわけではないが、室内の「空気の質」を評価する際に広く用いられている方法です。

 

 

ただ、この１０００ppm以下という数値は、新型コロナの感染対策を踏まえたものではなく、元からあった厚生労働省の建築物衛生法に沿ったものです。３０００㎡以上の大規模な公共性の高い建築物では順守しなければならず、かつ、法律で２ヵ月に１回の立ち入り調査が義務付けられています。罰則規定は設けられていませんんが、守られていなければビルの管理者に対して指導が入ります。

 

 

つまり、大型の商業施設では新型コロナが流行する前から、換気の基準を満たしていました。

 

ここまでお読み頂きありがとうございます。次回は、幼稚園や学校の換気対策を紹介したいと思います。

 

 

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